ニーズ急増です「メンタルヘルス専門家養成講座」とは
弊社の新プログラム「メンタルヘルス専門家養成講座」のお問い合わせが多くなってきました。一部修正の上、アップさせて頂きます。
「メンタルヘルス専門家養成講座」の詳細が決定しました。メンタルヘルスの専門家として企業顧問になれるノウハウと惜しみなくお伝えします。内容は精神医療から労働法まで。対象は、既に何らかの資格、例えば臨床心理士、公認心理士、精神保健福祉士、産業カウンセラー、看護師、保健師、社会保険労務士をお持ちの方、又は取得予定の方となります。6月1日開校予定です。既に残り二名となっています。私がマンツーマンで直接指導させて頂きますのでやる気のある方ぜひお申し込みください。尚、法人内で専門家の育成を目的とされる方も大歓迎です。
以下、詳細です。
「これからメンタルヘルスの業界で働きたいけど何から始めればいいのかな？」
「カウンセラーとして独立したいけど、まず何から始めればいいのかな？」
メンタルヘルスの業界で活躍されたい皆様の共通課題ではないでしょうか？
私も例外ではありませんでした。今では懐かしい思い出です。
早速ですが、まず企業のメンタルヘルス対策に求められる知識を挙げてみますね。
あくまでもざっくりとですが大別すると
① 精神医療 ② 労働法 ご存じの通りこの２点です。
では、次に企業のメンタルヘルス対策で実際に行う業務内容は何でしょうか？ 少し数が増えます。
① 顧問先従業員のカウンセリング
② ①のカウンセリング結果を上司及び労務管理担当者へコンサルティング
③ 精神科、心療内科への紹介状（情報提供書）作成
④ 主治医・産業医との連携
⑤ 就業規則の診断・修正
⑥ 休職規程、復職規定の作成
⑦ 法改正情報の発信
⑧ メンタルヘルス研修
⑨ ハラスメント研修
⑩ 安全配慮義務研修
⑪ 労働法のコンサルティング
⑫ 顧問先への報告書作成
⑬ 不良社員の面接及び懲戒案件のコンサルティング
ざっと、思い当たる所を一気に上げてみました。少なくてもこれら全てを網羅していなければ、企業のメンタルヘルス対策を受託することは不可能です。受託できても、、、切られます（汗）
ここで重要な事をお伝えしたいと思います。上記①～⑬の中で専門分野を考察してみましょう。
まず、①の精神医療のみの分野はどうでしょう？ ①のカウンセリングと③の紹介状作成、④主事との連携位ですね。
さぁ、では②の労働法のみの分野はどうでしょう？ 残念ながら一つもありません。メンタルヘルスの専門家である以上、これらは全て精神医療に連携させながら進めなければいけません。如何に、会社のメンタルヘルスに従事するには精神医療だけだはなく労働法の知識が重要であるか認識して頂けたかと思います。
私は今でこそ、どうにか日本随一のノウハウを持ち、多くの稼働をさせて頂いておりますが、ここに至るまでは、やはり様々な紆余曲折がありました。正直、皆様には同じ様な大変な思いをして欲しくないと思っています。勿論相当な努力は必要なのは言うまでもありません。
私が現在の立場に至る期間を１０としたら、ぜひ皆さんにはその半分、いや3分の１くらいの期間で成功し、更には私を凌駕する活躍をして頂きたいと本気で思っています。もちろん自分も同時に成長しているので、そう簡単ではないと思いますが(笑)
当時は、様々な民間資格の資料請求をしたり、臨床心理士の大学院を検討したり、セミナーに出向いたり、藁をもつかむ感じで必死に試行錯誤を繰り返していました。
「実際に企業で活躍するメンタルヘルスの専門家になる方法はないだろうか？」
この課題に、そのままお応えできる講座が、弊社の３か月で企業顧問を獲得「３か月で顧問獲得、プロカウンセラー実践講座」です。
臨床心理士、公認心理士、産業カウンセラー、精神保健福祉士、そして社会保険労務士等々、資格を取得しただけで、この厳しい社会で活躍できる筈がないのは、皆さんもご承知のことと思います。現実は厳しいです。百戦錬磨の産業界のプロたちは、そう簡単に契約を結んでは頂けません。
だからこそ、私は後身の指導に乗り出したのです。本気で活躍されたい方に真剣に学んで頂きたいのです。カウンセリング数、約1,000件／年、コンサルティング数、約300件／年の私が本気で徹底指導させて頂きます。
私のゼミには、産業界でメンタルヘルス対策を行う上で必要な事項が網羅されています。恐らく、国内でこれ以上のノウハウが詰まった講座はないと自負しています。実は、近い内容の講座は他の先生が既に実施されています。いずれもご活躍をされている素晴らしい先生方で私も尊敬させて頂いております。一方でその先生方も後進の育成が苦手であったり、精神医療に関してはエキスパートでも労働法、例えば労働基準法や労働安全衛生法といった労働法に関しては薄かったり、やはりほぼ全てを網羅するという事はなかなか難しい様です。
私は、精神医療に関しては、精神保健福祉士や産業カウンセラーといった資格を活かし、県警察本部や大手家電量販店、日本生活協同組合連合会、ミュージックテレビジョンネットワーク、某公益財団法人、病院、クリニック他、数多くの企業で稼働を重ねてきています。また、労働法に関しては社会保険労務士の資格を活かし、直近では、東京都、東京しごと財団、東京都建築士協会、アデコ株式会社他、こちらも多くの企業で稼働をしております。いずれも入札案件はありません。つまり、どういうことかと申しますと、
「企業のメンタルヘルス対策に必要な、精神医療から労働法までワンストップでサービス出来る」
という事なのです。素晴らしい事だと思いませんか？この講座を学び、プロフェッショナルが次々に日本の産業界に進出していく。私はそれを考えただけでワクワクしてきます。弊社の最大理念である社会貢献性も計り知れません。私も本気で教えていきますので、ぜひ本気で取り組み、本気で付いて来て頂きたいのです。
私のこれまでの多くの稼働実績から生み出された多くの知識とノウハウを可能な限りご提供します。そして、皆さんが欲しがる(笑) 何でしょう？？？
紹介状や面談記録等様々な実践ツールもお渡しします。PDFとか言いません（汗） パワポやワードファイルでお渡しします。皆さんが独立される際の一助としてぜひお使いください。
更に、今のところ各期限定５名、全10期。計50名ほどの限定にしようと思っているのですが、うーん、これは少し考えさせてください。何かお伝えの仕方がいやらしいですね。ここは申し訳ありません。多くの同業者や取引先の方が、見て頂いていると思うので、お問い合わせいただいた方に限定で弊社スタッフ又は私から直接お伝えさせて頂きます。おそらくとても喜んで頂けると思われる「超実践ツール」ですのでお楽しみにしていて下さい。それでは、皆さんのご連絡をお待ちしています。一緒に日本の産業界を盛り上げていきましょう。
□2023年度募集要項が完成しました。既に多くのニーズがあり一定人数で締め切る予定ですのでお早めにご応募ください。お申込みはこちらから
※募集要項
①資格要件：臨床心理士、公認心理士、産業カウンセラー、精神保健福祉士、そして社会保険労務士の資格保有者又は資格取得予定の方、また企業内でメンタルヘルス担当者の方。いずれもZOOM面接の上、受講の可否をお伝えさせて頂きます。
② 適正：謙虚で勉強好きな方。社会に貢献したい方。本気で取り組む自信のある方。
③ 全日程：計12回。各約3.0時間。延長の可能性があるので約４時間の確保をお願いします。模擬カウンセリングのワーク予定あり。原則ZOOM使用。
④ テキスト他：当社作成のレジュメ及び厚労省他資料、社会保険労務士テキスト及び問題集（当社で購入の上、特典として差し上げます）。
⑤ 講師：弊社代表・田中豪及び保健師・看護師
⑥ 料金：30万円
⑦ 最後に「知識定着テスト」を実施します。合格された方には「認定証」を授与します。
※緊急連絡：急遽無料相談会を開催させて頂く事となりました。私、田中が直接当プログラムのご説明をさせて頂きます。当社からZOOMの招待メールをお送りしますので、当日になりましたらそちらをクリックして下さい。料金や特典等もその際、一つ一つご説明させて頂きます。また、メンタルヘルスやカウンセリング全般の相談も大歓迎です。この機会にぜひご相談ください。お申込みはmedical.sr.360@gmail.comまで
□講座内容（一部変更になる場合があります）
１限目：メンタルヘルス概論①→メンタルヘルス対策を行う上での心構え、注意点、リスク、やりがいをお伝えします。必要な知識の範囲、ゴール地点の共有を行います。
２限目：メンタルヘルス概論②→精神医学及び労働法等、メンタルヘルス対策に必要な必要な知識の範囲、受講者各々のゴール地点の共有を行います。
３限目：カウンセリング概論①→カウンセリング業務全体のスキームの流れ、カルテ、報告書等のご説明を行います。
４限目：カウンセリング実議論①：具体的な質疑法、連続質問法、傾聴の超絶テクニック、認知行動療法の導入方法
５限目：カウンセリング概論②：カルテの書き方（医療所見の記載方法）、精神科・心療内科への紹介状作成方法
６限目：カウンセリング概論③：カルテの書き方（医療所見の記載方法）、精神科・心療内科への紹介状作成方法
７限目：労働基準法→メンタルヘルス対策に必要な法令をご説明します。※確認テスト実施
① 労働条件の原則 ②労働契約 ③給与の支払い及び懲戒、解雇 ④労働時間・休憩休日、割増賃金 ⑤固定残業代 ⑥年次有給休暇
８限目：労働安全衛生法→メンタルヘルス対策に必要な法令をご説明します。
① ストレスチェックの考察方法 ②労働安全衛生法第70条の2「労働者の心の健康の保持増進のための指針」 ②自殺予防（プリベンション他） ③厚労省「心の問題により休業した労働者の職場復帰支援の手引き」 ④自己保険義務及び労働契約
９限目：前講義より更に弊社のノウハウに特化した内容を中心にご説明します。
① 産業界のうつ病の捉え方 ②産業医・医師との連携方法 ③医療機関訪問のノウハウ ④企業担当者へのコンサルティング方法 ⑤稼働成果の確認・提案方法
１０限目：就業規則→メンタルヘルス対策では必須のコンテンツです。
① 絶対的記載事項 ②相対的記載事項 ③休職規程 ④復職規程 ⑤メンタルヘルス規程 ⑥私傷病規程他
１１限目：保健指導→他では行っていない弊社独自のノウハウです。
① 企業生産性向上の方法 ②脳の過労のメカニズム ③休職時面談法 ④復職面談法
１２限目：研修→スポット研修の依頼を受けてから顧問契約に移行するケースも多いです。
① メンタルヘルス研修 ②ハラスメント研修他 ③研修の受託方法 ④研修から顧問契約へつなげる方法
「メンタルヘルス専門家養成講座」の詳細が決定しました。メンタルヘルスの専門家として企業顧問になれるノウハウと惜しみなくお伝えします。内容は精神医療から労働法まで。対象は、既に何らかの資格、例えば臨床心理士、公認心理士、精神保健福祉士、産業カウンセラー、看護師、保健師、社会保険労務士をお持ちの方、又は取得予定の方となります。6月1日開校予定です。既に残り二名となっています。私がマンツーマンで直接指導させて頂きますのでやる気のある方ぜひお申し込みください。尚、法人内で専門家の育成を目的とされる方も大歓迎です。
以下、詳細です。
「これからメンタルヘルスの業界で働きたいけど何から始めればいいのかな？」
「カウンセラーとして独立したいけど、まず何から始めればいいのかな？」
メンタルヘルスの業界で活躍されたい皆様の共通課題ではないでしょうか？
私も例外ではありませんでした。今では懐かしい思い出です。
早速ですが、まず企業のメンタルヘルス対策に求められる知識を挙げてみますね。
あくまでもざっくりとですが大別すると
① 精神医療 ② 労働法 ご存じの通りこの２点です。
では、次に企業のメンタルヘルス対策で実際に行う業務内容は何でしょうか？ 少し数が増えます。
① 顧問先従業員のカウンセリング
② ①のカウンセリング結果を上司及び労務管理担当者へコンサルティング
③ 精神科、心療内科への紹介状（情報提供書）作成
④ 主治医・産業医との連携
⑤ 就業規則の診断・修正
⑥ 休職規程、復職規定の作成
⑦ 法改正情報の発信
⑧ メンタルヘルス研修
⑨ ハラスメント研修
⑩ 安全配慮義務研修
⑪ 労働法のコンサルティング
⑫ 顧問先への報告書作成
⑬ 不良社員の面接及び懲戒案件のコンサルティング
ざっと、思い当たる所を一気に上げてみました。少なくてもこれら全てを網羅していなければ、企業のメンタルヘルス対策を受託することは不可能です。受託できても、、、切られます（汗）
ここで重要な事をお伝えしたいと思います。上記①～⑬の中で専門分野を考察してみましょう。
まず、①の精神医療のみの分野はどうでしょう？ ①のカウンセリングと③の紹介状作成、④主事との連携位ですね。
さぁ、では②の労働法のみの分野はどうでしょう？ 残念ながら一つもありません。メンタルヘルスの専門家である以上、これらは全て精神医療に連携させながら進めなければいけません。如何に、会社のメンタルヘルスに従事するには精神医療だけだはなく労働法の知識が重要であるか認識して頂けたかと思います。
私は今でこそ、どうにか日本随一のノウハウを持ち、多くの稼働をさせて頂いておりますが、ここに至るまでは、やはり様々な紆余曲折がありました。正直、皆様には同じ様な大変な思いをして欲しくないと思っています。勿論相当な努力は必要なのは言うまでもありません。
私が現在の立場に至る期間を１０としたら、ぜひ皆さんにはその半分、いや3分の１くらいの期間で成功し、更には私を凌駕する活躍をして頂きたいと本気で思っています。もちろん自分も同時に成長しているので、そう簡単ではないと思いますが(笑)
当時は、様々な民間資格の資料請求をしたり、臨床心理士の大学院を検討したり、セミナーに出向いたり、藁をもつかむ感じで必死に試行錯誤を繰り返していました。
「実際に企業で活躍するメンタルヘルスの専門家になる方法はないだろうか？」
この課題に、そのままお応えできる講座が、弊社の３か月で企業顧問を獲得「３か月で顧問獲得、プロカウンセラー実践講座」です。
臨床心理士、公認心理士、産業カウンセラー、精神保健福祉士、そして社会保険労務士等々、資格を取得しただけで、この厳しい社会で活躍できる筈がないのは、皆さんもご承知のことと思います。現実は厳しいです。百戦錬磨の産業界のプロたちは、そう簡単に契約を結んでは頂けません。
だからこそ、私は後身の指導に乗り出したのです。本気で活躍されたい方に真剣に学んで頂きたいのです。カウンセリング数、約1,000件／年、コンサルティング数、約300件／年の私が本気で徹底指導させて頂きます。
私のゼミには、産業界でメンタルヘルス対策を行う上で必要な事項が網羅されています。恐らく、国内でこれ以上のノウハウが詰まった講座はないと自負しています。実は、近い内容の講座は他の先生が既に実施されています。いずれもご活躍をされている素晴らしい先生方で私も尊敬させて頂いております。一方でその先生方も後進の育成が苦手であったり、精神医療に関してはエキスパートでも労働法、例えば労働基準法や労働安全衛生法といった労働法に関しては薄かったり、やはりほぼ全てを網羅するという事はなかなか難しい様です。
私は、精神医療に関しては、精神保健福祉士や産業カウンセラーといった資格を活かし、県警察本部や大手家電量販店、日本生活協同組合連合会、ミュージックテレビジョンネットワーク、某公益財団法人、病院、クリニック他、数多くの企業で稼働を重ねてきています。また、労働法に関しては社会保険労務士の資格を活かし、直近では、東京都、東京しごと財団、東京都建築士協会、アデコ株式会社他、こちらも多くの企業で稼働をしております。いずれも入札案件はありません。つまり、どういうことかと申しますと、
「企業のメンタルヘルス対策に必要な、精神医療から労働法までワンストップでサービス出来る」
という事なのです。素晴らしい事だと思いませんか？この講座を学び、プロフェッショナルが次々に日本の産業界に進出していく。私はそれを考えただけでワクワクしてきます。弊社の最大理念である社会貢献性も計り知れません。私も本気で教えていきますので、ぜひ本気で取り組み、本気で付いて来て頂きたいのです。
私のこれまでの多くの稼働実績から生み出された多くの知識とノウハウを可能な限りご提供します。そして、皆さんが欲しがる(笑) 何でしょう？？？
紹介状や面談記録等様々な実践ツールもお渡しします。PDFとか言いません（汗） パワポやワードファイルでお渡しします。皆さんが独立される際の一助としてぜひお使いください。
更に、今のところ各期限定５名、全10期。計50名ほどの限定にしようと思っているのですが、うーん、これは少し考えさせてください。何かお伝えの仕方がいやらしいですね。ここは申し訳ありません。多くの同業者や取引先の方が、見て頂いていると思うので、お問い合わせいただいた方に限定で弊社スタッフ又は私から直接お伝えさせて頂きます。おそらくとても喜んで頂けると思われる「超実践ツール」ですのでお楽しみにしていて下さい。それでは、皆さんのご連絡をお待ちしています。一緒に日本の産業界を盛り上げていきましょう。
□2023年度募集要項が完成しました。既に多くのニーズがあり一定人数で締め切る予定ですのでお早めにご応募ください。お申込みはこちらから
※募集要項
①資格要件：臨床心理士、公認心理士、産業カウンセラー、精神保健福祉士、そして社会保険労務士の資格保有者又は資格取得予定の方、また企業内でメンタルヘルス担当者の方。いずれもZOOM面接の上、受講の可否をお伝えさせて頂きます。
② 適正：謙虚で勉強好きな方。社会に貢献したい方。本気で取り組む自信のある方。
③ 全日程：計12回。各約3.0時間。延長の可能性があるので約４時間の確保をお願いします。模擬カウンセリングのワーク予定あり。原則ZOOM使用。
④ テキスト他：当社作成のレジュメ及び厚労省他資料、社会保険労務士テキスト及び問題集（当社で購入の上、特典として差し上げます）。
⑤ 講師：弊社代表・田中豪及び保健師・看護師
⑥ 料金：30万円
⑦ 最後に「知識定着テスト」を実施します。合格された方には「認定証」を授与します。
※緊急連絡：急遽無料相談会を開催させて頂く事となりました。私、田中が直接当プログラムのご説明をさせて頂きます。当社からZOOMの招待メールをお送りしますので、当日になりましたらそちらをクリックして下さい。料金や特典等もその際、一つ一つご説明させて頂きます。また、メンタルヘルスやカウンセリング全般の相談も大歓迎です。この機会にぜひご相談ください。お申込みはmedical.sr.360@gmail.comまで
□講座内容（一部変更になる場合があります）
１限目：メンタルヘルス概論①→メンタルヘルス対策を行う上での心構え、注意点、リスク、やりがいをお伝えします。必要な知識の範囲、ゴール地点の共有を行います。
２限目：メンタルヘルス概論②→精神医学及び労働法等、メンタルヘルス対策に必要な必要な知識の範囲、受講者各々のゴール地点の共有を行います。
３限目：カウンセリング概論①→カウンセリング業務全体のスキームの流れ、カルテ、報告書等のご説明を行います。
４限目：カウンセリング実議論①：具体的な質疑法、連続質問法、傾聴の超絶テクニック、認知行動療法の導入方法
５限目：カウンセリング概論②：カルテの書き方（医療所見の記載方法）、精神科・心療内科への紹介状作成方法
６限目：カウンセリング概論③：カルテの書き方（医療所見の記載方法）、精神科・心療内科への紹介状作成方法
７限目：労働基準法→メンタルヘルス対策に必要な法令をご説明します。※確認テスト実施
① 労働条件の原則 ②労働契約 ③給与の支払い及び懲戒、解雇 ④労働時間・休憩休日、割増賃金 ⑤固定残業代 ⑥年次有給休暇
８限目：労働安全衛生法→メンタルヘルス対策に必要な法令をご説明します。
① ストレスチェックの考察方法 ②労働安全衛生法第70条の2「労働者の心の健康の保持増進のための指針」 ②自殺予防（プリベンション他） ③厚労省「心の問題により休業した労働者の職場復帰支援の手引き」 ④自己保険義務及び労働契約
９限目：前講義より更に弊社のノウハウに特化した内容を中心にご説明します。
① 産業界のうつ病の捉え方 ②産業医・医師との連携方法 ③医療機関訪問のノウハウ ④企業担当者へのコンサルティング方法 ⑤稼働成果の確認・提案方法
１０限目：就業規則→メンタルヘルス対策では必須のコンテンツです。
① 絶対的記載事項 ②相対的記載事項 ③休職規程 ④復職規程 ⑤メンタルヘルス規程 ⑥私傷病規程他
１１限目：保健指導→他では行っていない弊社独自のノウハウです。
① 企業生産性向上の方法 ②脳の過労のメカニズム ③休職時面談法 ④復職面談法
１２限目：研修→スポット研修の依頼を受けてから顧問契約に移行するケースも多いです。
① メンタルヘルス研修 ②ハラスメント研修他 ③研修の受託方法 ④研修から顧問契約へつなげる方法