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メンタルヘルス総合サポートセンター


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事例紹介

ここでは弊社のお客さまの事例をご紹介します。

大手家電メーカーB社様(従業員規模6,000名)

大手小売業B社 資本金約300億円 店舗数全国約200店舗 従業員5,000名 年間の稼働数50店舗、面談数800名(ノウハウ流出防止のため一部変更をしています)

全国の店舗にて従業員面談を実施。あらかじめ中災防作成のチェックリストを更にブラッシュアップさせたオリジナルのチェックリストを配布・回収。その中から面談の必要のある従業員を有所見者としてピックアップ、人事担当者がタイムテーブル作成の上、該当店舗にて面談を実施。一日当たりの面談数は8~15名。いらいら、不安、集中力の欠如等の精神症状から、頭痛、めまいといった身体症状を確認の上、心療内科や精神科等専門医の受診の必要性があると判断された従業員に対し、専門医への紹介状(情報提供書)を作成の上、受診勧奨。また、うつ病予備軍を未然に防ぐため朝食欠や飲酒量過多に対する保健指導も併せて徹底。この弊所オリジナルのスクリーニングにより、うつ状態、神経症、発達障害、パーソナリティー障害等多くの疾患を発見したと同時にその予備軍に対しても未然に発症を防止することが出来たと想定される。

また、毎回面談終了後に支社長・支店長に全ての面談実施者の性格傾向や内容を報告。報告は本人に開示の了承済みの内容に限定。更に労務管理上有効なマネジメントがあればその方法をコンサルティングした。

お客様から一言!

副社長様

弊社では、従業員の健康管理としてメンタルヘルスを含む心身が健全であることは必須条件であり、企業としてもそのサポートをする義務があると思っています。経営層としてもメンタルヘルス対策を福利厚生ではなく、企業の生産性を向上させる重要なファクターとして捉えています。実際に当対策を導入して、うつ病をはじめとした従業員が次から次へと発見されたのは非常に驚きでした。結果的に早く治療に結び付けることが出来て大変ほっとしています。また逐次提出していただく報告書には、ハラスメントから精神、身体症状だけでなく職場の雰囲気や、労務管理者の適正など様々な情報が詳細に記録されており、全国に事業所がある為に足を運ぶことがなくても、運んだかのように把握することが出来て非常に助かっています。およそ三年で全事業所での稼働達成を目指す計画です。北海道から九州までフライト三昧で御手数をお掛けしますが、今後ともよろしくお願い申し上げます。

お客様から一言!

支社長様・40代男性

今回、田中先生には当支店の従業員約六十名を四日間にわたり面談をしていただきました。私個人として最も印象的だったのは、ある20代前半の男性でした。「会話は出来る」「仕事も決して能力は高くないがこなす」「性格も人懐っこく良い」 だが明らかに他と違う。彼をどうマネジメントをすれば良いのか私を含め数人で悩んでいたのですが、先生の見立ては「想定可能な疾患は無し」。正直驚きました。実は、彼に対しては心療内科の受診を勧めたのですが、診断書には「該当する傷病は認められない」との記載でした。周囲の勧めもありそれ以前にも自分自身で二度ほど受診をしたそうですが、やはり同じく異常無しとの診断だったそうです。きっと発達障害の一種だろうと思っていたのですが違ったのですね。

田中より一言

当事業所は大手小売店でメンタルヘルスの導入には当初から積極的でした。弊所としても当然やり甲斐があり、足を運ぶのが楽しみな事業所の一つでもあります。

どの職場でも共通している事ですが、弊所のシステムを導入すると現場で行う面談により、うつや抑うつ神経症、発達障害などの従業員が次々に発見されます。これは導入初期だからこその現象で、二年三年と経過するうちに確実に職場環境は向上していきます。同時に、飲酒や睡眠、朝食等の保健指導を徹底することで、精神障害に罹患しにくい生活環境を徐々に構築させていきます。この他社ではほとんど行っていない保健指導も精神障害発症の未然防止に大きな効果を上げていると思われます。

当然ながら、従業員個々のパフォーマンスが向上する事で労働効率も上がり、休職による労働力の損失も減少し、企業の業績はこれまでより上昇するという訳です。 

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